東京都心で展開する

バーチャルオフィスの

ユナイテッドオフィスから

年末年始休暇のお知らせ

2018年12月29日から2019年1月3日まで

冬期休暇とさせていただきます。

ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスは

東京渋谷区、港区南青山、虎ノ門、中央区銀座、日本橋などの都心の一等地に拠点を月額３，１５０円(外税)から設置することができ、起業や

フリーランスやテレワーク、副業や不動産管理会社設立など幅広い分野のかたが利用しています。また、各拠点のバーチャルオフィスの住所は名刺やパンフレット、ホームページなどに利用することができ、また、株式会社や合同会社など会社設立法人登記や法人用銀行口座開設、社会保険などの申請を行うことが可能です。メール便や宅配便・書留などの受け取りを転送することができ、バーチャルオフィスであっても東京都心にある駅近の各オフィスの拠点には、1時間1000円でご利用できる貸会議室があります。

スタートアップはユナイテッドオフィス

のバーチャルオフィスから

貧しい3人の若者が

時価総額5兆円の起業家に

部屋のレンタル料も払うお金もない、3人の若者が

自分たちの狭いアパートを貸すことを思いつく。

サンフランシスコでは国際会議が多く開かれので

会議があるときに部屋を貸し、そのレンタル料で得たお金を

家賃の支払いに充当しようと考えた、

ベッドがないのでエアマットレスを持ち込み、社名を

エアーベット・アンド・ブレックファーストの略でAirbnbエアーアンドビー

と名づけた。Airbnbというベンチャー企業時価総額5兆円企業の誕生。

スタートアップはバーチャルオフィスから

ユナイテッドオフィスは、東京都心一等地で

オフィスを借りずに ビジネスに

必要なオフィス機能がすべて揃う。

事業ははじめてみないとわからない。 ゼロコストスタートアップというのは限りなく無駄な出費を抑え 限られた資金を広告宣伝費、ホームページ製作費Webや開発費などに使いオフィスなどの固定費は極力抑える。

ユナイテッドオフィスの

バーチャルオフィスを利用すれば、

ビジネスに必要なオフィス機能がすべて揃う環境を手に入れることができる。 当然のことながら「コストをゼロに近づけて」起業するのが最も失敗しない。ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスで次々と ビジネスモデル会社を設立し需要を試してみるのもいいかもしれません。

東京都心で展開するバーチャルオフィスのユナイテッドオフィスからお知らせ

弊社におきましては、みなさまのご期待に添うべく、

経営の合理化に努めてまいりましたが、昨今の原油高に

伴う物価指数上昇傾向から、

2019年4月1日の申込みより現在のご利用料金から

10%～15%増額となりますので予めご了承くださいませ。

※ただし、価格改定以前にお申込み、ご利用中の会員様におかれましてはご利用料金は据え置きとなります。

東京都心で展開する

ユナイテッドオフィスの

バーチャルオフィスは

東京渋谷区、港区南青山、虎ノ門、中央区銀座、日本橋などの都心の一等地に拠点を設置することができ、フリーランスやテレワーク、副業や不動産管理会社設立など幅広い分野のかたが利用しています。また、各拠点のバーチャルオフィスの住所は名刺やパンフレット、ホームページなどに利用することができ、また、株式会社や合同会社など会社設立法人登記や法人用銀行口座開設、社会保険などの申請を行うことが可能です。メール便や宅配便・書留などの受け取りを転送することができ、バーチャルオフィスであっても東京都心にある各オフィスの拠点には、1時間1000円でご利用できる貸会議室があります。

冬のキャンペーン50%off

冬のキャンペーン

2018年12月28日まで

初回登録費50%offの4,000円(外税)

東京都心の

バーチャルオフィスなら

実績14年の安心できる

ユナイテッドオフィスへ

東京にオフィス機能を持ち

余裕のあるライフワーク

を実現する

東京港区南青山、虎ノ門、中央区銀座や日本橋、

東京駅や渋谷などにおいて法人登記を行うことができる

東京都心バーチャルオフィスの

ユナイテッドオフィスです。

ユナイテッドオフィスなら

海外、地方の自宅に居てもオ東京の都心にオフィス機能をそろえることができ、ますので、事務所の賃貸料や人件費・通信費などの固定コストを大幅に削減し、余剰金(キャッシュストック)できますので、余裕のあるライフワークの実現可能です。

ユナイテッドオフィスの特徴

電話秘書代行であれば20コールまでは無料で利用することができ、会社設立プランなら株式会社、合同会社設立登記申請書類作成から登記申請まで3,000円(※1)で利用することが可能です。

たとえば株式会社、株式会社設立なら、

ご自分で登記申請されるより、

ご自身で登記申請するより約37,000円もお得です。

(※1)ユナイテッドオフィス、テレⅠプラン12ヶ月前納の(月額7,020円(外税))の場合

また、

東京都心にあるユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスは

会員専用の貸会議室1時間1,000円(外税)とリーズナブルな料金でご利用

することができます。

また、郵便転送機能が付いている法人登記可能な

東京都心にあるバーチャルオフィスを

月額3150円(外税)から利用することができるので、

会社設立登記の住所として利用するとかなり

賃料コストを抑えることが可能です。

ユナイテッドオフィスの

バーチャルオフィス東京各拠点オフィス

東京渋谷区、港区南青山、虎ノ門、中央区銀座、日本橋などの都心の一等地に拠点を設置することができ、フリーランスやテレワーク、副業や不動産管理会社設立など幅広い分野のかたが利用しています。また、各拠点のバーチャルオフィスの住所は名刺やパンフレット、ホームページなどに利用することができ、また、会社設立法人登記や法人用銀行口座開設、社会保険などの申請を行うことが可能です。メール便や宅配便・書留などの受け取りを転送することができ、バーチャルオフィスであっても東京都心にある各オフィスの拠点には、貸会議室があります。

各拠点オフィスには貸会議室があるので打ち合わせやプレゼンなどを行うのに便利です。

 例えば、ユナイテッドオフィスの

バーチャルオフィスなら

コワーキング・セミナー、種教室などにオフィススペースや貸会議室を使用することができ、必要な時間だけ使うので

無駄なコストを削減することができます。

ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスは海外や地方企業法人の東京拠点としてのサテライトオフィスとして、

また、起業や通信販売ビジネス利用されている会員の方のなかにはビジネスが成功し、事業を拡大されている方もいます。

東京都心一等地の

信頼されて

実績14年のバーチャルオフィスは

ユナイテッドオフィスだから安心です。

50代からの起業を考える。

50代の起業こそ

リスクが少ない。

30年近く社会でビジネス経験を積み、何らかの専門知識、

そして

仕事をとおして人脈も多い

50代となると今後の会社人生も先が読めてくる。

人生100年時代と言われるなか、年金もあてにはならず

セカンドライフの準備をはじめても決して遅くはない。

むしろ、早めに準備するべきかもしれません。

スタートアップのビジネス起業などは、

やつてみないとわからない。

そこでリスクの少ない、

ユナイテッドオフィスの

東京都心のバーチャルオフィス

で、複数のビジネスを立ち上げてはじめてみるのも

一つの方法かもしれません。

ユナイテッドオフィスのバーチャルオフィスは、

東京都心にオフィスを借りずに ビジネスに

必要なオフィス機能がすべて揃う。

バーチャルオフィス、貸会議室は

東京都心駅近にある

ユナイテッドオフィススがおすすめ

東京都心貸会議室

港区南青山、虎ノ門、中央区銀座、日本橋、渋谷区渋谷での住所利用も可能で、

各オフィスの拠点には、貸会議室があり、

ユナイテッドオフィスの会員なら1時間当たり1,000円

という格安で、使いたいときに使いたいだけの

料金で利用できます。

転送がついて、月額3,500円〜という価格で、

すべてのプランで株式会社や

合同会社などの法人登記利用の料金が

含まれているので費用もリーズナブル

また、専用電話番号付きのでも月額7,800円

電話秘書代行サービスも月あたり

20コール無料で月額13,800円と

他社と比較してもかなり安いと思います。

さらにユナイテッドオフィスならバーチャルオフィスでも

法人での銀行口座開設ができる。

 50代からの起業に

第二の人生の準備はいまからはじめても

遅くはありません。

東京都心のバーチャルオフィス、

サテライトオフィスなら

実績14年のユナイテッドオフィス

が安心です。

場所や時間に囚われない、

高自由度なライフワーク

働く場所を自由に選ぶ時代

IT、通信やクラウドが進化している今日、働く場所は

オフィス空間だけとは限りません。

ユナイテッドオフィスの

バーチャルオフィスを利用すれば

東京都心のスペースで、時間や場所にとらわれずライフワークができます。

ノマドワーキングという働く場所や働く形を自由に選ぶという

新しい働き方が広まりつつあります。

通勤時間往復2時間かけて、都心オフィスに通う、そんな時間の

ロスを考えたら

1年間で休日祭日を除いたとしたら約400時間も無駄

な時間を過ごすことになります。10年で4000時間・・・・・

ユナイテッドオフィスを利用すれば

働く場所、空間、時間などに縛られず、

プライベートやワークといった限られた時間を効率よく過ごせます。

人生100年時代、ユナイテッドオフィスで

充実した人生を

バーチャルオフィスなら実績のある

ユナイテッドオフィスが

安心してご利用いただけます。

バーチャルオフィス

違法業者情報

日本サービスオフィス協会からのお知らせ

バーチャルオフィス事業新規参入業者で

資金繰りの悪化や違法行為よって

バーチャルオフィスが閉鎖が

多発しています。

おすすめしないバーチャルオフィス運営者

1、無免許

2、保証金を供託していない

3、業歴が浅い

バーチャルオフィスなどの運営業者は最低でも 1000万円の保証金の供託、

宅地建物取引免許は必要。

バーチャルオフィス運営業者は国土交通省または都道府県認可する宅地建物取引業免許する必要がある なぜならば、

業態の悪い会社や犯罪歴のある反社会性のある経営者は、この時点で許可されない

また、資本が乏しいため途中で資金繰りが悪化、違法行為で閉鎖しているバーチャルオフィス業者がかなりあることは事実。

なかには、300万、500万などの低資金で始めている業者も多い。

バーチャルオフィス事業新規参入業

閉鎖や違法によってバーチャルオフィスの

利用ができなくなるケースが多発しています。

利用者で特にビジネスで利用している場合、クライアントなどの信用を失いかねない。

危険なバーチャルオフィスの運営業者の基準

1.経営基盤が極めて脆弱な事業者 　　会社名、所在地、代表者・責任者、連絡先、資本金など、 事業者が開示すべき情報を開示していない事業者。

※特に資本金など表記していない業者が多い。

２.無免許、保証金を供託していない業者 　　無免許の業者は危険。違法行為をしている可能性が高い 　　保証金の供託もない

３.コンプライアンスに反する事業者、 　　個人情報保護法、犯罪収益防止法、会社法(第318条、第319条)などの 　　理解していない運営スタッフを配置している事業者。 　

　入会審査に際し、身分証明、法人登記の確認等をしていない事業者。 　

　※犯罪や迷惑行為の温床として利用される 　　

※運営会社の経営者などの経歴も見たほうがいいでしょう。

お問い合わせ 日本サービスオフィス協会